工場・倉庫を浸水から守る対策7選!
日頃からできる水害への備えを解説

地震に伴う津波や、台風・大雨などによって工場や倉庫が浸水被害にあうリスクは十分考えられます。

工場や倉庫を保有する企業においては、浸水対策の重要性を再認識し、実践的な対策を講じておくことが大切です。そこで本記事では、工場や倉庫がとるべき水害・浸水対策の一例をご紹介します。

水害が工場・倉庫にもたらす影響

津波や台風、大雨などにより大規模な水害が発生した場合、企業には次のように「人的被害」「納期の遅延」「建物・設備・原材料への被害」「データの消失」といった影響が考えられます。

  • 人的被害:避難の遅れによる従業員の死傷、復旧作業中の事故 など
  • 納期の遅延:業務の停止・納期の遅れによる売上損失、取引先への賠償責任 など
  • 設備や原材料への被害:水没により建物が損壊する、機器が使用不能になる、原材料が水没し無駄になる など
  • データの消失:顧客リストや在庫リストといった重要データが入ったPC・サーバーの水没 など

水害による被害については、「水害によって想定される被害とは?企業がとるべき対策のポイント」でも詳しく解説しています。ぜひご参照ください。

工場や倉庫で日ごろから行うべき水害対策7選

工場や倉庫を水害から守るために、企業ではどういった対策が求められるのでしょうか。日ごろからできる7つの対策をご紹介します。

ハザードマップの確認

自社の工場や倉庫が立地するエリアにおいて、どういった災害リスクがあるのかを事前に確認しておくことが大切です。

そこで役立つのが、国土交通省が公開しているハザードマップです。「ハザードマップポータルサイト」を活用することで、洪水・土砂災害・高潮・津波の項目ごとにリスク分析ができます。

また、気象庁では水害の危険度分布をリアルタイムで確認できるサイト「キキクル」も公開しており、これらを活用することで津波やゲリラ豪雨による被害の抑止にもつながるでしょう。

気象庁 | キキクル(危険度分布)

身にせまる災害を一目で確認「キキクル(危険度分布)」 – YouTube

水害発生時のルール策定

水害が発生したとき、安否確認の方法や被害状況の報告先、どのような体制で復旧作業にあたるのかなど、細かなルールを策定しておきましょう。

特に大規模水害が発生すると現場は混乱し正常な判断ができなくなることもあるため、マニュアル化しておくことが重要です。

土のう・止水板・防水扉などの設置

物理的な被害を最小限に留めるため、水をせき止める道具や設備を用意しておきましょう。

広く活用されている土のうは、水をせき止める代表的な手段のひとつです。安価で入手しやすいですが、保管スペースを要したり、積み上げる際に多くの人手を要したりといったデメリットもあります。このような問題に対応するために、土詰め不要で水を入れるだけで膨らむ「水のう」もあります。

また、止水板や防水扉は導入コストがかかるものの、緊急時でもスピーディーに止水できます。

それぞれ特徴を踏まえ、自社に適したものを導入・設置しておきましょう。

避難経路の確保

大きな地震が発生した場合、津波による被害も想定されます。

工場や倉庫は沿岸部に立地しているケースも多いため、命を守るためにスピーディーな避難が求められます。いつ災害が発生しても逃げられるように避難経路と避難先を確保しておくことが重要です。

通路がふさがっていると避難が遅れることも予想されるため、避難経路を確保するためにも通路に段ボールなどの荷物を置かないことを心がけましょう。

確保すべき避難通路の幅については、関係する法律を理解しておくことも大切です。詳しくは、「オフィスの避難通路の幅はどの程度確保しておく必要がある?」をご覧ください。

定期的な避難訓練の実施

大規模水害を想定し、定期的に避難訓練を実施することも重要です。

避難訓練を行うことで、従業員一人ひとりが避難先までの避難経路を確認でき、災害発生時でもスムーズな避難が可能になります。

また、避難訓練の際には安否確認や被害状況の確認方法なども一緒に実施しておくことで、災害時に混乱を招くリスクを軽減できるでしょう。

生産拠点の分散

工場や倉庫が特定のエリアに集中していると、生産拠点が甚大な被害を受け事業活動が困難になることがあります。

BCPの観点からも、工場や倉庫を複数の拠点に分けておくことで大規模災害が発生した場合でもリスクを分散でき、事業活動が継続しやすくなります。

非常用電源の確保

大規模災害によって停電が長期化すると、外部との連絡手段がなくなり工場や倉庫が孤立する可能性もあります。

また、PCやサーバーが稼働中に停電した場合、保存されていた顧客情報や取引先の情報、機密データなどが消失することも考えられるでしょう。

このような事態を防ぐためにも、非常用電源を確保しておくことが重要です。

企業の水害対策については、「企業における水害対策とは?必要性と取るべき主な対策について解説」でも詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

平時から浸水対策をしっかり行い被害を最小限に抑えよう

日本では毎年のように台風・大雨による水害が発生しています。従業員の安全確保や事業継続の観点からも工場・倉庫の浸水対策は必須です。

まだ十分な対策ができていない場合には、今回紹介した内容などを参考に、できることから進めていってはいかがでしょうか。

なお、水害対策のひとつとしてご紹介した非常用電源としてはさまざまな製品が販売されていますが、水害による停電に備える場合には、「ZENDURE SuperBase V640」がおすすめです。

スマートフォンやPCなどの充電などはモバイルバッテリーでも可能ですが、モバイルバッテリーの場合、電源を接続しなおす必要があり、一時的に電気が供給できなくなります。

サーバーに接続することを想定すると、停電が発生した瞬間でも途切れることなく電力を供給できる「ZENDURE SuperBase V640」が理想的です。

こちらの商品は弊社の「危機対策のキホン」カタログに掲載しております。

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参考: